今回は医療保険がテーマです。
タイトルのとおり、医療保険は必要なのか、ポイントを解説していきたいと思います。
ずばり、僕は基本的に不要だと思っています。もちろん、個々の事情もあるのですべての人にあてはまるわけではありませんが。
１．医療保険の必要性
まず、医療保険が必要に感じている人は、
・大きな病気をしたときに治療費が高額になるかもしれない
・働けなくなって収入が得られなくなるかもしれない
と考えて医療保険が必要だと感じていると思います。
そこで、前の記事で書きましたが、保険が無駄かどうか判断するための３つのポイントを考えてみましょう。
・「誰が」⇒被保険者が
・「どうなった時」⇒大きな病気になったとき
・「お金がどれだけ失われるか/必要になるか」⇒？？？
１つ目と２つ目は問題ないと思います。３つ目ですが、医療保険に入ろうとする人の多くが具体的な予測はしておらず、数百万円をイメージしていることが多いように思います。たしかに、それだけ治療費がかかる可能性が高いなら、医療保険も悪くないと思います。
但し、実際にはそんなにかからないケースがほとんどです。なぜなら、医療保険に入らなくても、「高額療養費制度」と「傷病手当金制度」が使えるからです。
２．高額療養費制度と傷病手当金制度
日本国民は全員「国民健康保険」か「社会保険」に加入することが義務付けられてます。サラリーマンであれば、給与から天引きされてると思います。そのいずれかの保険に加入している人が使える制度が「高額療養費制度」と「傷病手当金制度」です。それぞれ要点を説明していきます。
１）高額療養費制度とは
１か月にかかった医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた部分が返って来る制度。自己負担限度額は年齢や所得水準によって異なります。70歳未満の方の自己負担限度額は以下のようになっています。
実際は所得水準によるのですが、目安として年収を表に入れています。
例えば、年収600万円の方が、総額医療費100万円（自己負担額30万円）の治療を１か月で受けた場合、【80,100＋（1,000,000－267,000）×1%＝87,430円】となり、当初の自己負担額300,000円のうち、自己負担限度額87,430円を除いた212,570円が返って来るということになります。つまり、これだけの治療を受けても、10万円弱の負担で済むものに対して、毎月2,000～4,000円の掛捨保険料を支払う価値があるかと考えると、僕はもったいないと思います。
２）傷病手当金制度とは
この制度は、病気や怪我で働けなくなった場合、最長1年半の間、【支給開始日以前12か月の各月の標準報酬月額の平均×２／３】が支払われる制度です。標準報酬月額とは、月額の給与を標準報酬月額表にあてはめて算出されるもので、月給≒標準報酬月額となります。つまり、1年半の間、ある程度の収入が保証されるというものです。
３．まとめ
明らかにガン家系の場合など、特別な事情があれば、検討の余地はあると思います。ただ、上述２つの制度があるおかげで、あえて医療保険に入らなくても、かなり手厚い保証が受けられるので、基本的には医療保険は不要なケースの方が多いと思います。その分投資や貯蓄に回した方がよっぽど合理的だと思います。
それでもどうしても不安で加入したい！ということであれば、積極的におすすめはしませんが、貯蓄型の医療保険に「保険控除が受けられる貯金」と割り切って加入するという選択肢はあるかもしれません。しかし、その前に、せっかく高い保険料を支払って国民保険や社会保険に加入しているので、どういった保証が受けられるのか、改めて確認してみることをお勧めします。
